結婚,手続き

2017.5.26

結婚にまつわる諸手続き段取り|完璧準備リスト

入籍手続き
farny
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結婚することで必要となってくる様々な手続き。婚姻届の提出や、住所や氏名の変更の諸手続き、新居でのライフライン等の契約など、新生活の基礎固めとなるような作業が続きます。二度手間にならないようにスムーズに手続きを進めていきたいものです。結婚で必要となる手続きや段取りについてリストアップして、基本的な手続き方法についてご紹介します。

結婚にまつわる基本的な手続き

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婚姻届の提出

まずは結婚の手続きとして、婚姻届を市区町村の役所に提出します。

婚姻届については全国の市区町村役場において無料で手に入れることができるほか、インターネットでも有料無料のダウンロードサービスが提供されています。書式は全国共通で、オリジナルデザインのものやご当地デザインなどがあり、近年人気が上昇しています。

婚姻届を記念に残したいというリクエストも多いことから、複写式の婚姻届も登場しました。なお、実際に提出する婚姻届は1枚のみです。婚姻届はどこの役所に提出しても構いません。婚姻届の提出に伴う手数料は発生しません。

婚姻届では書面上、新しい本籍を決めて記載したり、証人2名にふたりの結婚の意思を証明してもらったりする必要があります。新しい本籍は日本に住所がある場所であればどこに置いても構いません。本籍のある市区町村の役所に婚姻届を提出することになり、その後、戸籍はその役所で管理されます。

婚姻届の提出は365日24時間受け付けています。届け出の際には、届出人の印鑑や届け出人の本人確認書類が提出の際には必要です。

婚姻届は、提出日が入籍日となります。ただし、書類の不備等により不受理となった場合には、提出日が入籍日となりませんので、入籍日に希望の日がある場合には、役所にて書類の事前審査を受けることをおすすめします。

戸籍謄本(抄本)

本籍のない役所に婚姻届を提出する際には、新しく戸籍を作るために、戸籍謄本(抄本)の提出が求められます。戸籍謄本(抄本)は、本籍のある役所で発行することができ、手数料が必要です。

戸籍謄本は戸籍情報の全てを写したもの、戸籍抄本は戸籍情報の一部を写したものであり、婚姻手続きにおいて、どちらが必要かは役所によって異なりますが、多くは戸籍謄本を婚姻届と一緒に提出するべき書類としているようです。

住所が変わるとき・引越しがあるとき

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同一市区町村内で引っ越すなら【転居届】を提出

結婚に関わらず、同じ市区町村内で住まいが変わるときには市区町村の役所への届け出が必要です。

同一市区町村内での引っ越しの場合に提出する書類が転居届異なる市区町村へと引越しする場合は転出届が必要です。

届け出の際には持参するものは

  • 本人確認ができる書類
  • 印鑑
  • 住所変更が必要となる公的な証書
  • 例えば加入者は国民健康保険証
  • 国民年金手帳
  • 子育て支援医療費受給者証
  • 交付を受けている場合は住民基本台帳カード

など。

転居届の届け出期間は、引っ越しをした日から14日以内で、引っ越しをする前に届け出ることはできません。届け出については、本人や世帯主、また委任状等があれば代理人による手続きをすることも可能です。転居届の受理について手数料は必要ありません。

異なる市区町村へ引っ越す場合は【転出届】

結婚に伴い、現在住んでいる市区町村とは異なる市区町村へと引っ越す場合に、引っ越す前の住所地の市区町村の役所へ提出するのが、転出届です。

届け出の際に持参するのもは

  • 窓口で届け出をする人の本人確認書類
  • 印鑑
  • 加入者は国民健康保険
  • 国民年金手帳
  • 登録している方は印鑑登録証
  • 住民基本台帳カード

など。

母子手帳は転出等による住所の変更手続きは必要ありません。転出届の届け出期間は市区町村によって異なりますが、引っ越しをする約1カ月前から受け付けているようです。

ただし、転出届には転出先の住所や引っ越しの予定日の記載欄があり、引っ越し予定日から14日以内に新しい住所地の市区町村の役所で転入の手続きを行う必要がありますので忘れないように注意しましょう。

転出の届け出のあとには、転入先に提出する転出証明書を必ず受け取ります。転出証明書について発行手数料は無料です。転出の届け出については、本人や世帯主、また委任状があれば代理人による手続きをすることも可能です。

引越しが済んだらすみやかい【転入届】を役所に提出

結婚により異なる市区町村へと引っ越した場合には、転出と転入の届け出が必要です。

引っ越しをしてから新しい住まいのある市区町村の役所に提出するのが、転入届です。転入届と一緒に、引っ越す前の住まいのある市区町村の役所で受け取った転出証明書を持参します。

そのほか、届け出の手続きに来た本人の確認書類や印鑑、変更手続きが必要な公的な証書、例えば加入者は国民年金手帳も持参しましょう。

住民基本台帳カードなどについては、継続利用の届け出を行うことができます。国民健康保険については結婚後に住む新しい市区町村で資格取得の手続きを行う必要があります。転入届の届け出期間は、引っ越しをして新しい市区町村に転入してきた日から14日以内で、引っ越しをする前に届け出をすることはできません。

届け出については、本人や世帯主、また委任状があれば代理人による手続きをすることも可能です。転入届の受理について手数料はかかりません。

印鑑登録廃止

印鑑登録は市区町村ごとでの登録となるため、異なる市区町村へ転出する届け出を行うことにより、自動的に印鑑登録が廃止となる場合が多いようです。印鑑登録の廃止に係る手数料は無料です。

役所によっては転出とは別に印鑑登録の廃止の手続きを行う必要があります。印鑑登録廃止の届け出を行う際には、本人確認資料や印鑑、印鑑登録証などが必要です。印鑑登録証や登録した印鑑を紛失してしまった場合でも廃止の手続きはできますので、その際はあらかじめ窓口へ問い合わせをしておきましょう。

印鑑登録新規

自動車や家を購入する際などに必要な実印は市区町村の役所に登録した印鑑を指します。

結婚を機に、印鑑登録をしようと考えている人も多いようです。印鑑登録をするためには、登録する印鑑と、官公署の発行した顔写真付きの本人確認書類が必要です。

印鑑登録には、登録できない印鑑があります。

  • ゴム印のように印形の変化する恐れのあるもの
  • 住民票に記録されている氏名や氏、名もしくは通称などを組み合わされたもので表されていないもの
  • 職業や屋号などを含むもの
  • 著しく判読が困難なもの
  • すでに他の人が登録しているもの
  • 印影の大きさが1辺の長さ25mmの正方形に収まらないもの
  • および1辺の長さ8mm以下の正方形に収まるもの

については印鑑登録ができません。印鑑登録には手数料が必要となっています。

電気・ガス・水道などのインフラは早めに手続きを

電気・ガス・水道は、ライフラインとして引っ越しの当日まで必要なものです。停止する日が決まったら、解約や停止などについて、1週間前までに連絡や手続きを済ませておくと慌てずに済みます。解約や停止日に立会のもと、使用料メーターを確認して精算を行うケースもあります。

手続きについては電話やインターネットから簡単にできるところも多いようです。また、新居でも、ライフラインは引っ越しの当日から必要なものです。確実に入居日から使えるようにするために、1週間以上前には使用開始や新規契約の手続きを済ませておきたいものです。

郵便物転送は忘れがち!

郵便物の転送サービスは無料で1年間受けることができます。手続きがないと、旧住所のある住まいのポストに配送され続けることになりますので、忘れずに手続きを行いましょう。最寄りの郵便局の窓口に専用の転居届を出すことで、旧住所宛の郵便物等を新住所に転送してくれます。

このサービスの開始は転居届の届出日からとなります。入籍日や転居日、転送開始希望日ではありません。転送について更新が必要な場合には再度最寄りの郵便局窓口へ転居届を提出しましょう。転居届の提出の際には本人確認や転居者の旧住所が確認できる運転免許証やパスポート、官公庁が発行した住所の記載があるもの等の書類が確認のために必要です。

NHK、新聞の解約は済んだ?

新聞について購読契約をしている場合は、電話で契約解除ができます。配達してくれている新聞販売店や新聞社に早めに電話で連絡を入れましょう。料金を引き落としで支払っている場合には、現金による清算はほとんど行っていないようですが、転居により引き落とし口座を解約する場合には、その旨を伝えて最後の支払方法について問い合わせておきましょう。

購読の解約手続きや新規購読契約をネットから受け付けているところもあります。NHKについては、受信契約を電話だけで済ませることはできません。電話で解約を申し込み、解約届を送付してもらいましょう。NHKの受信について新規契約をする場合にはネットからでも手続きができます。

結婚にまつわる会社関連の手続き

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休暇取得届

結婚式前日や当日、翌日に休暇を取る場合、また、新婚旅行のための長期休暇の届出について、事前に上司や同僚と相談をしておきましょう。長期休暇については仕事の融通が付くかを早めに確認しておくのがマナーです。休暇の扱いについては、慶弔休暇であるのか、または通常の有給休暇であるのか、また、連続取得可能な日数などについて会社の就業規則などで先に調べておきましょう。

結婚届

結婚により、夫も妻も、住所や連絡先、扶養家族・被扶養者、改姓など、何らかの変更が生じるため、勤務先の会社には、結婚について届け出を行う必要があります。会社で用意されている結婚届や身上変更届があれば書式に沿って記入し、提出します。提出は、基本的には結婚後、できるだけ速やかに行いましょう。

退職届

結婚により退職する場合には、勤務先の会社に退職願を提出します。退職願については、会社で用意されている書式があるかどうか確認しておきましょう。ない場合には、白紙に自分で書くか、インターネットからフォーマットをダウンロードすることもできます。

退職願は勤務先への正式な届出であるため、使用する用紙も封筒も白の無地がベストです。手渡しするべき届出であるため、封筒は郵便番号の枠が記載されていないものを使用し、筆記具については黒の万年筆やボールペンなどで書きましょう。

退職願と退職届では若干意味合いが異なります。退職願は最終の決断が上司や会社に委ねられており、退職届は一方的に退職を告知するものです。参考までに、辞表は経営者や役員等が出すものであり、従業員の場合に辞表は使いません。提出のタイミングは退職の1カ月前までに直属の上司に提出することが多いようです。

雇用保険手続き

退職に伴う雇用保険の手続きには雇用保険被保険者証と離職票が必要です。都合上、担当者が手続きをしてから退職後に会社から自宅に郵送されるのが一般的です。すぐに再就職する場合には再就職先に雇用保険被保険者証を提出し、継続の手続きをしてもらいます。求職する場合は、雇用保険被保険者証と離職票をハローワークに提出して求職の申し込みを行いましょう。

(退職後)雇用保険受給手続き

一定の要件を満たす雇用保険の被保険者が失業をすると、求職活動中に、雇用保険の基本手当(失業保険)が給付されます。雇用期間が短い場合などには要件を満たさず、給付が受けられません。また、結婚に伴い、専業主婦になるなどの理由で再就職の意思がない場合にも給付金を受け取ることができません。

再就職を希望しながら、妊娠やケガ・病気の療養などですぐに働けないなどの理由によっては、失業保険を受け取ることができます。これは、失業中の生活を心配しないで新しい仕事を探し、1日でも早く再就職することを支援して支給されるものであるため、再就職の意思がない場合には支給されない決まりとなっています。

雇用保険の受給に関する手続きはすべてハローワークで行っています。離職票と雇用保険被保険者証を持参の上、住まいから最寄りのハローワークへ出向き、手続きを行いましょう。受給資格が確認されたら、受給説明会が行われます。失業の認定を受けるまでの間は引き続き、求職活動を行います。失業が認定されたら定められた期間において雇用保険の基本手当が給付されます。

公的年金

退職後すぐに再就職する場合には、再就職先の厚生年金に加入する手続きを会社側に行ってもらいます。しばらく就職予定がない場合には、国民年金に加入するか、夫または妻の厚生年金に扶養家族として加入するかを選ぶことになります。

扶養家族として厚生年金に加入する場合には、勤務先の会社に必要書類を用意してもらって、届け出を行いましょう。結婚届の提出と同時に、扶養家族としての加入手続きを行うところが多いようです。国民年金に加入する場合には、国民年金手帳を持参の上、住まいのある市区町村の役所の窓口などで加入手続きを行いましょう。

退職後14日以内に手続きを行います。手続きには年金手帳のほか、印鑑、離職票などの退職日が確認できる書類が必要です。

健康保険

退職後すぐに再就職する場合には、再就職先の健康保険へ加入する手続きを会社側に行ってもらいます。しばらく就職予定がない場合には、退職前の健康保険の任意継続にするか、国民健康保険への加入、または家族の健康保険に加入のいずれかを選ぶことになります。

任意継続については要件を満たさない場合は継続ができない場合もあります。退職日から20日以内に「任意継続被保険者資格取得申出書」を住所地のある協会けんぽ支部または健康保険組合加入者は健康保険組合に提出します。

「任意継続被保険者資格取得申出書」はインターネットからもダウンロードできます。国民健康保険に加入する際には住所地のある市区町村の役所へ、家族の保険に加入する際には、家族の勤務先に扶養者として入る手続きを取るための書類をもらってもらいましょう。

確定申告

退職をしたら、確定申告を行いましょう。給与所得者であった場合、所得税は通常、毎月の給料やボーナス等から源泉徴収されています。この源泉徴収額は概算で行われているため、年間に過不足が生じます。そこで、企業側により年末調整を行うことで過不足額を精算しています。

しかし年の中途で退職をした場合には年末調整が受けられず、所得税の納めすぎになっている場合があります。納めすぎていた場合には還付があります。毎年2月中旬から3月中旬にかけて行われる所得税の確定申告の期間中に申告を行いましょう。

名義・住所変更

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運転免許証

運転免許の変更手続きは免許センターや試験場、警察署の交通課などで行います。入籍により本籍や住所、氏名を変更する場合は運転免許証と、本籍が記載された住民票、住所を変更する場合は新しい住所が確認できる書面(住民票や公的機関またはこれに準ずる機関が作成・交付した書類)を持参しましょう。手数料は無料です。県外への転出の場合記載事項変更手続きは転出先の住所地で変更手続きを行います。

自動車関連

結婚や転居の際に自動車を所有している場合にも、自動車の登録変更などが必要となります。住所変更をする場合には、自動車検査証(車検証)、申請書、手数料納付書と、変更の事実を証明する書面(住所変更の場合には発行から3カ月以内の住民票、氏名や名称に変更があった場合には発行から3カ月以内の戸籍謄本または戸籍抄本)などを用意して管轄の運輸支局で申請を行います。

登録手数料や車庫証明書の取得費用などがかかります。自動車の保険についても、強制保険、任意保険ともに加入している保険会社に連絡をして住所などの変更手続きを行いましょう。

銀行口座

結婚により名字や住所が変わった場合、取引銀行の窓口に、通帳・証書・キャッシュカードとこれまでの届出印、新しく使う届出印、改姓前後の氏名がわかる住民票や戸籍謄(抄)本などを持参して変更手続きを行いましょう。

クレジットカード

クレジットカード会社に連絡をして、変更に関する届け出書類を取り寄せます。届いた資料に必要事項を記入して、必要書類を添付し、返送しましょう。窓口がある場合には窓口での手続きもOKです。クレジットカードの引き落としをしている口座の名義にも変更がある場合には、再度口座の登録手続きが必要です。新しいカードが手元に届くまでに2週間程度はかかるようです。早めに手続きを行っておきましょう。

生命保険など保険関連

生命保険や損害保険についても、契約会社に連絡をして窓口へ出向いたり、資料を取り寄せたりして、名義変更や引き落とし口座の変更手続きを行います。結婚を機に保険金受取人の変更を行う場合も同様です。また、夫妻としてどちらかの保険に追加加入することもできますので、結婚を機に、お金のことについてもじっくりと話しあってみましょう。

電話

変更手続きは携帯電話のショップ窓口へ直接行くか、電話やインターネットなどから変更資料の請求をして行います。家族割などのサービスについては、これまで利用していた携帯電話が異なる場合にはどちらのサービスに家族として加入するのか、引き落とし口座はどうするのかをふたりで相談する必要があります。

家族割に新規加入したり、相手とは別のまま継続利用したり、どちらかの家族割にもう一方を組み込ませたりと様々なパターンがあります。格安SIMサービスも普及してきましたし、携帯電話以外にも新居に固定電話の新設をする場合もあります。通信費は固定費となります。相談してふたりに合った電話や通信会社を選びましょう。

インターネット

インターネットについては、電気・ガス・水道といったライフラインと同様に、引っ越しの1週間前には解約の手続きを行い、新居に引っ越しをした当日から早速使い始めることができるようにしたいものです。まず、引っ越しに伴ってインターネットの利用の解約が必要な場合には、インターネットや電話で申し出ておきましょう。新居でも契約を継続する場合には住所などの変更手続きをしておきましょう。インターネット回線についてはアパートなどでも、新たに回線工事が必要なケースがあります。新居のインターネット環境がどのような状態であるのかは、新しい住まいが決まったら早めに調べておきましょう。

ハネムーンに行くときに必要な手続き

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パスポートの名義変更を

期間が残っている有効なパスポートを持っている場合は記載事項変更または切り替え申請を行うことができます。申請は住民登録している都道府県のパスポートセンターで行います。記載事項変更では、パスポートの有効期限は変わりません。戸籍上の氏名や本籍地の都道府県名、性別に変更があった場合に記載事項の変更手続きができます。

手続きには申請書と戸籍抄本(謄本)、パスポート規格の写真(ふちなしで楯45mm×横35mm)、有効期間の残っているパスポートなどが必要です。切り替え申請では改めて新しいパスポートを作ることになります。

切り替え申請に必要なものはこちら。

  • パスポート規格の写真1枚
  • 申請書
  • 有効期間の残っているパスポート
  • 戸籍抄本(謄本) ※氏名や本籍地の都道府県名を変更した場合や未成年であったりパスポートの身分事項等が判別できないほど損傷していたりする場合

必要です。申請から受け取りまで土日祝日休日や年末年始を除いて6日かかります。申請は代理者でもできますが受け取りは申請本人のみの受け取りとなります。いずれの手続きにも手数料が必要となります。

旧姓のままでもハネムーンに行くことは可能

旧姓のままのパスポートを使っても、ハネムーンに行くことは可能です。もちろん、パスポートの期間が残っている必要があります。そのほか、パスポートの氏名と旅券の氏名が同一であることが必要であるため、旅行会社への申し込みと旅券の氏名を旧姓に統一しておくことになります。また、念のために旅行中のサインなどは旧姓を一貫して使うことが望ましいようです。国によっては氏が異なると同じ部屋に泊まれないこともあるようです。

結婚の手続きをリストアップしておこう

結婚に伴って必要となる手続きはたくさんあり、煩わしく感じることがあるかもしれません。最初にまとめて新規または変更の手続きをしっかり行っておくことで、スムーズに新生活を始めることができます。どちらかひとりに任せてしまうことのないよう、手続きが必要なことのリストアップを行い、ふたりで協力していくようにしましょう。