2019.8.17

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結婚までに貯金はいくら必要?貯金なしでも結婚式を挙げる方法とは

結婚式・基礎知識
farnyオフィシャルライター
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結婚式や結婚生活にはお金がかかることは紛れもない事実です。そうはいっても、実際にどのくらいの金額が必要なのかわからない、そもそも必要な金額を貯金できないかもしれないという不安を抱えている人も多いのではないでしょうか。この記事では、結婚に向けて必要な貯金額や、貯金以外の資金源で結婚式を挙げる方法を解説します。

結婚するまでの男性・女性の平均貯金額はどのくらい?

2人で貯めた平均相場は100~200万円

結婚費用として2人で貯金をしたカップルへのアンケートによると、その金額は平均340万円となっています(当サイト調べ)。一方、実際の割合を見てみると、100~200万円と回答したカップルがもっとも多いのが実情です。平均が300万円を超えるのは、一部のカップルによる多額の貯金が平均値を上げているためと考えていいでしょう。

8割以上のカップルが結婚費用のために貯金を意識

結婚における貯金の重要性とはどのようなものなのでしょうか。結婚を控えて貯金を意識するようになったカップルは85%を超えており(当サイト調べ)、実に多くのカップルが「結婚するには貯金が必要だ」と考えていることがわかります。人生には、一度に多額のお金を使う時期が幾度かあり、結婚はその最たるものです。なぜなら、結婚は婚姻届を提出するだけでなく、結婚式や新婚旅行、新居への引っ越しなど、多くのイベントが関わってくるからです。

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結婚式の貯金はどのくらいあればいい?結婚に関する理想資金

結婚費用はどのくらいかかるの?

婚約から新婚旅行までの平均総額は465万円

先輩カップルへのアンケートによると、婚約から結納、結婚式、新婚旅行など結婚に関わるイベントにかかった費用は平均約465万円となっており、決して低い金額でないことがわかります(当サイト調べ)。この金額は、結婚を意識して2人で貯めた金額を大きく上回っており、貯金だけでは結婚費用のすべてをまかなうことは難しいのが実情です。

挙式にまつわる費用だけでも平均350万円

結婚費用の多くを占めるのが、挙式にまつわる費用です。その平均額は350万円で、結婚費用の平均額である465万円のうち、7割以上を占めています(当サイト調べ)。逆に考えれば、挙式にまつわる費用を節約すれば、結婚費用に使えるお金が少なくても結婚生活をスタートさせることは可能ということになります。2人で出費をコントロールするのであれば、挙式にまつわる費用の節約に重点を置くといいでしょう。

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貯金額だけでは不安…貯金ゼロの場合に資金をまかなう方法はあるの?

結婚費用をご祝儀でまかなう

結婚費用をご祝儀でまかなうのは、ごく一般的なことです。ご祝儀は親族や友人が「これからの結婚生活のために」とお祝いの気持ちから出してくれるものなので、ありがたく使いましょう。

問題は、結婚式にかかる費用にご祝儀を充てたいと考えている場合です。式場の条件が先払いだと、その時点では手元にご祝儀がありません。その場合は、いずれ入ってくるご祝儀を自分たちで立て替えるという気持ちで支払うか、親からの援助やローンの利用を検討することになります。そのため、最初から「ご祝儀があるから大丈夫」とは考えないほうがいいでしょう。

親からの援助を受ける


結婚費用の捻出において、親からの援助を受ける人は少なくありません。2018年の時点でも、70%以上のカップルが親の援助を受けています(当社調べ)。ローンのように利息がかかることもなければ返済の必要もないため、親からの援助ありきで結婚を考えるケースも多いでしょう。親のほうも、はじめから結婚費用を援助する気構えでいることも多いので、まずはお互いの意志をすり合わせることが大切です。

一方、親からの援助が贈与税の課税対象となる可能性もある点には注意が必要です。一般的に、贈与税は年間110万円までであれば課税されません。しかし、結婚費用の援助となれば110万円を超えることが多いのが一般的です。

まず、結婚費用のために親からの贈与を受ける場合は税制上の「結婚・子育て資金の一括贈与」に該当します。これは、結婚資金や子育て資金などに活用できるお金を親から20歳〜49歳までの子供や孫に贈与した際に、最大1,000万円まで非課税にできる制度です。結婚費用に限っての贈与は、300万円までなので注意しましょう。制度の利用は、金融機関で専用の口座を開設し、手続きを行います。この制度は平成31年度税制改正により、適用期限が平成31年3月31日から平成33年(2021年)3月31日までに延長されました。無期限で適用されるわけではない点にも注意しましょう。

結論とすれば、平成33年3月31日までであれば、300万円以下の資金援助を受けても贈与税の課税はないということです。300万円の中には、結婚式にかかる費用だけではなく、引っ越しや新居にかかる費用、出産費用なども含まれます。すべての合計で300万円であるということに留意しましょう。また、式場からの請求書を親宛にしてもらい、親が支払う場合は、そもそも贈与に当たりません。援助の金額が300万円を超えそうな場合は検討しましょう。

ブライダルローンやカードローンを利用する


これまでに挙げたいずれの方法も難しい場合は、ブライダルローンやカードローンを利用するという選択肢もあります。結婚の費用が絶対的に足りない場合はもちろん、ご祝儀を支払いに充てたいけれど式場が先払いを条件としている場合でもローンは非常に役に立ちます。

注意点は、ブライダルローンやカードローンはれっきとした借金であるということです。返済の見通しを立てられないのなら、利用するべきではありません。利用にあたっては、返済計画を綿密に立てることが大切です。

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結婚費用を抑える方法を検討してみる

結婚式や新婚旅行などのプランを見直す

まずは、現状で考えているプランが予算に対して無理のあるものでないか、見直してみましょう。結婚式の費用は、ゲストの人数に応じて金額が変動する変動費と、ゲストの人数に関わらず金額が一定の固定費があります。変動費は料理や引出物など、主にゲストの手元に渡るもので構成されているものです。そのため、ゲストが増えれば変動費の総額は上がるものの、実際にはご祝儀という資金源があるのでそれほど問題ではありません。

問題なのは固定費です。固定費は衣装や美容、写真、ビデオ撮影、挙式料など、ゲストがいくら少なくても同一の金額が発生します。固定費に対する資金源は自分で用意するしかありません。そのため、固定費が高ければ高いほど、プランには無理が生じてきます。プランの見直しを行うのであれば、固定費から手をつけましょう。

新婚旅行は、多くのカップルが旅行会社などから提示されるパックプランを利用します。しかし、パックプランは新婚旅行用として特別に構成しているものなので、どうしても相場が高くなりがちです。たとえオプションを付けずに基本プランだけで検討しているとしても、一般の旅行プランであれば、あまり変わりない内容でも安くなる可能性もあります。さらに節約したい場合は、航空券や宿泊先をみずから手配することも検討してみましょう。LCCやベストレートが保障されている直予約などを活用すると、より無理のないプランを作成することも可能です。

人気のある日柄やシーズンを避ける

結婚式にはいわゆる「書き入れ時」があります。ゴールデンウィークやシルバーウィークなどの大型連休や、気候が安定している10月11月あたりは、結婚式が多いシーズンと考えていいでしょう。また、結婚式はかねてから六曜上の縁起がいい日に行うのがよいとされているため、大安や友引も人気があります。昨今では、祝日を月曜日に設定していることから3連休が増え、中日である日曜日の人気も高くなってきました。

一方、結婚式の費用は、日柄やシーズンによって価格や割引率が変わる変動型です。人気のある日柄やシーズンは必然的に高くなります。実は、もっとも効率的にかつ大幅なコストダウンが可能なのが、人気のある日柄やシーズンを避けることです。端的にいえば、もっとも安く結婚式を挙げられるのは、暑さや寒さが厳しい時期の平日および仏滅の日です。

どうしてあえてそういう日に結婚式を挙げなければならないの?と思うかもしれませんが、人気のない日の結婚式もそう悪いことばかりではありません。どんなに人気の式場でも他の花嫁や花婿と鉢合わせになることもなく、手が届かないと感じていたハイクラスの式場で結婚式を挙げることも夢ではないでしょう。このように、人気のある日柄やシーズンを避けることは、費用面をはじめとする多くのメリットがあります。

手作りや持ち込みアイテムを上手に利用する

PCを使った作業やハンドメイドが得意なのであれば、手作りや持ち込みで費用を節約するのもひとつの方法です。ペーパーアイテムやプチギフトなどを手作りすれば、その分の費用はかかりません。ドレスも場合によってはレンタルよりオーダーしたほうが安く仕上がることもあります。注意点は、多くの式場が提携外の業者からの納品に持込料を設定していることです。しかし、自分で作成したアイテムや購入した衣装であれば持参とみなされ、持込料の対象とはならない可能性も高いでしょう。

制作・撮影の得意な友人に協力してもらう


昨今では、プロ顔負けの技術やセンスで、クオリティの高い写真や映像を制作している人が数多くいます。もし、友人にそのような人がいるのであれば、写真撮影やムービー制作を依頼してみるのもいいでしょう。注意点は、相応のお礼を渡す必要があることと、協力してもらえる範囲が限られることです。いくら得意なことであっても、その友人に負担がかかることは明白であり、当日の撮影となれば「もし依頼していなければゲストとして招待できたかもしれない」ことも事実なのです。その点も踏まえて、感謝の気持ちを何らかの形で現すことは必要不可欠だといえるでしょう。

また、前撮りや当日の撮影においては、そもそも式場が持ち込みを許可していないケースもあります。持ち込み可能であっても、撮影ができないエリアがあることも少なくありません。また、親族の集合写真やふたりの記念写真などを撮影したい場合は、スナップ撮影とは異なる技術が必要であるため、友人には依頼できない可能性があることにも留意しましょう。

挙式やパーティーをせずフォトウエディングで記念に残す

挙式やパーティーを行うとなれば、百万単位のお金がかかります。一方、フォトウエディングであれば、数万~数十万円で衣装を着た姿を写真に残すことが可能です。近年では、フォトウエディング専門の業者も増えており、選択肢も豊富です。新婚旅行の行き先で撮影することもできるので、写真にこだわりがある人は検討してみてもいいでしょう。

注意点は、結果的にフォトウエディングのほうが安くなるかはわからないということです。挙式やパーティーにはゲストを招待するので、ご祝儀が集まります。一方、フォトウエディングは費用の100%が自己負担です。数百人規模の披露宴を行って黒字になったという例もあるため、絶対的な節約効果があるものではないと認識しましょう。

無理な妥協はせず資金が貯まるまで待つ

結婚式はいつでも挙げることができます。「理想とする時期」があるとしても、それがふたりにとって「適切な時期」であるかどうかはわかりません。無理して結婚式を挙げたとしても、内容が望まないものであれば納得のしようもないでしょう。もし、今後の見通しとして結婚式を不足なく挙げられるほどの資金が貯まる予定があるのなら、そのときを待つのも賢い選択です。数年後の結婚記念日に花嫁と花婿になることを目標に、資金の確保に努めましょう。

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結婚式費用の相場と予算内で収める7つのワザ

結婚にむけての貯金は2人できちんと相談してみよう


結婚にお金がかかることは事実でも「このくらいかければ幸せな結婚生活になる」という基準はどこにもありません。実際、婚姻届を提出するだけであれば費用は0円で済み、会費制のパーティーを少ない自己資金で行うこともできます。援助やローンを受けるつもりがないのであれば、今後の貯金についての話し合いは必要不可欠です。結婚に関するイベントは、2人の貯金額と今後の見通しも考慮して堅実に進めましょう。

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