結婚式,費用,負担

2017.8.10

結婚式の費用負担4つの方法*両家で揉めがちなことや予算を抑えるコツとは

結婚式・基礎知識
farny
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結婚式の費用は額が大きいからこそ、負担の割合などについては事前にしっかりと決めておきたいものです。誰がどれだけ支払うのかを決めないまま支払いを迎えると、非常に慌ててしまい、社会人としての信頼関係にも影響します。また、最終の見積金額や請求書を見てから負担割合を変更したいと申し出ることは、相手によい印象を与えませんので気を付けましょう。

結婚式の費用の負担割合について、ふたりだけの資金で賄うことができるならふたりの間での相談が基本となりますが、親からの援助がある場合には両家の問題となってきます。法律上、結婚は本人の意思であることが謳われていても、実際のところは両親からのアドバイスを受けたり、金銭的に両親からの援助を受けたりするケースが多く、両家の金銭感覚や結婚観の違いから揉めてしまうこともあるようです。ここでは、結婚式の費用の負担についてご紹介します。

結婚式にかかる費用は?

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一般的な費用

結婚式にかかる一般的な費用は、結婚式だけなら20~40万円程度、披露宴を含むと300万円程度と言われています。ただし、これは全国的な平均値であるため、自分たちの結婚式を平均値に合わせる必要はありません。

実際は地域や個人により差があり、総額が100万円のケースや400万円以上というケースも多数あります。また、費用の全額をふたりや両家だけで負担するのではなく、ゲストからのご祝儀で賄うことが主流です。その不足分について自己負担するということになります。そのためゲストの人数などによって費用の総額や自己負担額は異なります。自己負担額を知りたい場合には、ゲストの人数と予想されるご祝儀の額を概算で出して、見積もり額から差し引きしてみましょう。

結婚式費用を支払うタイミング

結婚式にかかる費用は高額であるため、前金・内金として式場側に費用の一部を先に支払っておき、残りの額を挙式後に支払うというケースが一般的です。挙式後といっても、当日であったり、後日であったりと式場との契約によって異なりますので確認が必要です。全額を結婚式当日より前に支払うという契約の式場もあります。ふたりの資金が充分にあればどのようなタイミングでも構わないのですが、ゲストからのご祝儀を費用に充てる場合には、当日か後日の支払いにするほうが安心です。

支払い方法は現金やクレジットカード、ブライダルローンなど様々です。式場が対応している方法を事前に確認しておきましょう。また、クレジットカード払いの場合は限度額を一時的に上げておいたり、複数枚のカードで支払ったりするケースもあります。また、ご祝儀を式場で数えて当日に現金で支払うふたりもいます。自分達の都合に合った支払いのタイミングを式場と相談して、事前に契約しておきましょう。

費用分担を決める時期は結婚式の半年前~3ヶ月前

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結婚式の費用の分担は早い段階で誰がどれだけ負担するのかを決めておくようにしましょう。負担する額に応じてゲストの人数を調整したり、支出を抑えたりすることができます。結婚式の費用の分担額は、結婚式のプランニングや、結婚式の資金を用意する際の目安の金額ともなります。結婚式の半年前~3カ月前には費用分担について両家で決めておきたいものです。

費用の分担には様々なパターンがあります。総額を折半する、新郎側が多く負担する、新婦側が多く負担する、どちらかが全額負担する、ゲストの人数に応じて、また、費用の目的によって分担を決めるなど様々です。結婚式のプランや費用の分担については、両家の金銭感覚や結婚観が出てくるところです。一方的に主張を押し付けたり、後で分担の割合を変えてしまったりすると揉める原因になりかねません。よく考えて決めましょう。

費用分担の方法①両家で折半する場合

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一番多いケースは両家で折半

結婚式にかかる費用の負担割合として最も多い考え方は、両家で折半するというものです。折半ということは総額を両家でちょうど半分ずつ負担するということになります。折半するとはいっても、費用の詳細を見ると例えば新郎側のゲストが多かったり、新婦側の衣裳代が高かったりと、それぞれに費用のかけどころが異なります。一方の費用が圧倒的に多い場合には折半は不適当かもしれません。

そうでない場合は細かく費用の項目に分けて分担を決めていくよりも分かりやすいところが魅力です。分担を決めたら、支払いをどうするかも相談しておきましょう。支払日に両家が必要な現金を持参して式場に直接支払う、どちらか一方のカードを使い引き落とし期日までに分担額をそれぞれが入金するなど、細かく決めておくと挙式後のお金の流れがスムーズです。

総額を2分割することもあれば、招待客数で分けることも

両家で費用を分担する方法として、費用の総額を2分割する折半と、ゲストの人数に応じて負担割合を決める方法があります。まずはゲストの人数をおおよそでよいので決めてしまい、現段階での見積もりを出してもらいましょう。見積もりの総額から、ゲストの人数に応じて男性側と女性側に分けた負担額を算出してみると具体的な支払額がつかめますよ。

費用負担の方法②新郎側が多く負担

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結納を行わない分、式の費用を多く負担する

日本独自の婚約の慣習である結納では、もとは現物を交わしていましたが、時代とともに結納金として男性側から女性側へ、女性の結婚支度にかける費用が贈られることが一般的となりました。結納という慣習が廃れつつある現在でも、男性側が女性側へ結婚支度金を贈ったり多めに費用を持ったりするべきだという考えが根強く残っている地域や世代があります。

これは、男性側が女性を嫁にもらう、女性は男性家へ嫁ぐという日本独特の結婚の風習に基づいた感覚に由来しています。戦後、憲法や法律が新たになってもなお、嫁をもらう側である男性側が多く結婚費用を出すべきとする経済感覚が残っているようです。そのような古い慣習に拒否感を抱く女性も少なくありません。

そのために両家で揉めてしまうことがあるようですが、お互いの感覚を真っ向から否定してしまうことは、新しい縁にはつながりません。もしも価値観の違いから両家に溝ができてしまいそうなら、互いの気持ちや考えを尊重し合えるように、両家の縁結び役をふたりが務めることができるようにしましょう。

新郎の方が給料が高く貯蓄が多いことが関係

新郎の収入が多いために新婦より多く費用を負担することを決めるケースもあります。女性にとっては心強く嬉しくも感じますが、結婚式の詳細を決めるときに最終的な決裁権が新郎になってしまうという可能性が高くなります。

やはりお金を出しているほうが物事を決めるときに主張しやすくなりますし、逆の立場からは自分の意見を主張することに遠慮がちになることもあります。新婦側に結婚式へのこだわりが強くある場合には、新郎の方に多く費用を負担してもらうことを安易に決めてしまわないようにすることをおすすめします。

費用負担の方法③新婦側が多く負担

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衣裳代が多くかかるため

結婚式の費用の中でふたりのためにかかる項目といえば、衣裳やヘアメイク代が大きな割合を占めます。特に女性の衣裳については1点あたりのレンタル料が男性の衣裳より高額となる傾向があり、さらにお色直しの回数分、衣裳代とヘアメイク代が加算されます。

そのため、衣裳やヘアメイクの代金は新郎新婦でそれぞれが自分にかかった費用を負担するという考えに落ち着くケースが少なくありません。新婦側が多く費用を負担することになるケースとしては、自分のためにかかった費用は自己負担とした場合に、衣裳代が高い新婦の負担額が大きくなってくる傾向があるようです。

このような負担額の違いを補うために結納金を受けておきたいという考えの女性もいます。一方で、自己負担するからこそ気兼ねなく好きな衣裳を選ぶことができたのでよかったという考えの人もいます。新婦側が多く負担することを選ぶ前には、自分のタイプについてよく考えておきましょう。

女性好みの式にするため、費用を多めに負担するケースも

結婚式についてこだわりや憧れが強いのは男性側より女性側だと言われています。金銭的に多く負担しているほうが、結婚式に対する主張をしやすくなる傾向がありますので、男性側に気兼ねなく自分好みの式を演出したいという気持ちの強い女性側が費用を多めに負担するというケースが見られます。これはふたりの関係性だけではなく、両家との関係性にも影響を受けます。

例えば両家の両親から金銭的な援助を受けた場合に、結婚式について口を挟まれたという意見を耳にします。自分の自由度を高めるためにもこだわりの強い方が多く費用を負担するという考え方はOKです。ただし、自分の好きなようにしたいから!という態度をあからさまにしてしまうのはよい印象にはつながりませんので注意しましょう。

費用負担の方法④少数だが、どちらかが全額負担

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地域により「新郎側がすべて出す」という考えのご両親もいる

結婚式の慣習は地域により違いがあります。結婚式にかける費用についても派手な地域やそうでない地域、会費制で済ませることが主流の地域などがあるように、地域によって費用のかけ方に傾向があるようです。費用の負担の仕方についても同様です。新郎側が全額出すことが当たり前となっている地域もあります。

このような場合、異なる地域の新婦にとっては、今後の両家の関係性に影響を与えてしまうのではないかと不安視することがあるようです。どちらか一方が全額負担するような主張を通したい場合で、両家の感覚にずれがあるときには、時間をかけて双方の気持ちを尊重しながら負担割合を相談していくのがよいでしょう。納得を得られないまま主張を通すことは今後の両家の関係だけでなくふたりの関係にも影響を与えかねませんので避けたいところです。

新郎が新生活費用を出したので、新婦が式費用を出すなど

結婚に伴う費用は結婚式の費用だけではありません。新生活に係る初期費用や生活費も必要です。新生活費用と結婚式の費用とを合わせて負担割合を決めておくと、負担割合の相談が一度で済むのでおすすめです。結婚式費用と新生活費用とで負担を分けるというケースは少数ではありますが、このような場合、どちらか一方が結婚式の費用の全額を負担するということになります。結婚式費用と新生活費用では総額が随分異なる場合もあります。一方だけの負担が大きくならないようにお互いに配慮し合うことも大切です。

費用分担で揉めがちなこと

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両家の意見の食い違い

結婚式の費用の負担の話をする際に、結婚式そのものの規模について盛大にするのか、親戚のみを招いた小人数の式にするのかなどで折り合いがつかずに揉めてしまうことがあります。結婚式の規模は両家の意見や地域性なども大きく影響します。また、結婚式の規模によって負担する費用に大きな違いが出てきますので、両家の考えに隔たりがある場合には丁寧に話し合いをする必要があります。

費用の分担においても両家の意見に食い違いがあるのは当然のことです。大切なのはお互いの意見を尊重して調和点を見出すことです。両家の調整役は本人同士ということになりますので、ふたりの意見は事前にしっかりとすり合わせて、両家での話し合いに臨みましょう。どうしても折り合わない場合には、話を一度保留にしておいて、家族以外の人に相談してアドバイスをもらってもよいでしょう。

新婚生活費用との折り合いも考えて

結婚にかかる費用には結婚式だけでなく新婚生活費用も含まれます。新婚生活には初期費用として引っ越しや家具、家電などを揃えるための大きな費用が必要となりますし、生活を継続していくための費用もかかります。結婚式でふたりの資金を使い尽くしてしまったり、ローンを組んでしまったりすると新婚生活にマイナスの影響が出る可能性があるためにおすすめできません。新婚生活費用について考える際には、初期費用をどのように負担するのかということと、毎月の生活費をどのように誰が用意するのかなどについてしっかり話し合い計画する必要があります。計画なしに進むと早々に生活が破たんしてしまいかねません。

結婚式はふたりの人生の節目として大切なセレモニーのひとつではありますが、結婚式がゴールではありません。結婚式は新婚生活のスタート地点なのです。よきスタートを切るために、金銭的な計画においても結婚式が到着地点となってしまわないように注意しましょう。

両親から資金援助があると、親の発言力が強くなる

結婚式には多額の費用がかかります。費用がかかることについては、基本的に費用を出した人に決裁権があると考えられます。そのため、両親からの資金援助があると、親の発言力が強くなるのは当然の流れです。結婚式はふたりの自由にしたいという気持ちから両親からの資金援助を断るというケースもあるほどです。資金援助しながら「結婚式の内容はふたりで自由に決めなさい」と言ってくれる両親もいるようですが、人それぞれです。

結婚式を自分達の自由に演出したいという気持ちが強いときには、正直に、「結婚式の費用は自分達で出すから、式の演出もふたりらしいものにさせてほしい」とふたりの気持ちを伝えましょう。きっとわかってくれるはずです。ただし資金を出してもらわないからといって、親の願いを一蹴するような態度は考えものです。一方で、親のアドバイスと資金援助はありがたいという気持ちから喜んで受け入れるケースもあります。結婚式の費用の負担や援助について、たったひとつの正解はありません。自分達の両親のタイプやふたりの気持ちを考えた上で、結婚式の資金援助を両親にしてもらうのかどうかを決めましょう。

結婚式予算を超えないコツ

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プラン見積の時点で要望をすべて盛り込んでおく

結婚式のプランニングは、最初はシンプルなプランを用意して軸とし、ふたりの要望などを追加していくという形式が一般的です。そのために、見積もり額も要望が追加される度に増えていきます。このようなプランニングではふたりの要望が増えるたびに見積額が増えてしまうため、ふたりの予算内で収めることが難しくなります。そのため、ふたりの理想とする結婚式の実現と費用との間でいちいち迷ってしまい、希望していた演出をやめることになったり、すべて実現して予算をオーバーしてしまったりするケースが少なくありません。

予算内に収めることを念頭においてプランニングをしていくにはテクニックがあります。まず、ふたりが理想とするプランを作って、見積もりを出してもらいます。そうすると最初の見積もりが最高額での見積金額ということになります。その見積もりから、削ることができるものや割引してもらえるもの、外注などで安く抑えることができるものを探り、予算に近付けていくという方法がおすすめです。費用と理想とを冷静に見つめるとこができるため、工夫やアイデア次第で理想に近い結婚式を予算内で実現しやすくなります。

プランの小物、装飾、料理や引出物のランクは希望通りか

式場にとって結婚式とは、実際のところはビジネスでもあります。式場から提案されたプランの小物や装飾、料理や引き出物のランクは、ふたりのリクエストよりも高いランクの設定や不要なものがセットで加算されていることがあります。見積もりをもらったら詳細をしっかりと確認してみましょう。不要なものや必要以上に単価が高いものは含まれていませんか。見つけたら遠慮なくプランナーに相談してみましょう。値下げやランクダウンを相談すると対応が雑になるのではと不安に感じる人もいるようですが、一方的な申し出でなければ、申し出内容に係わらず、式場はきちんと対応してくれるはずです。不安や疑問を抱えたまま当日を迎えてしまうほうが精神的にもよくありません。まずは見積もり書を用意して、詳細について項目ごとにふたりで一緒に確認しましょう。両親からの冷静なアドバイスも参考になりますよ。

 結婚式の費用負担についてもめることは少なくない

結婚式の費用について、負担の仕方で両家の意見が合わずに揉めるという話は意外とよくあります。自分達だけが揉めているのではという不安になることはありません。金銭感覚や結婚観は家庭や地域によって異なって当然です。しかし両家が揉めてしまうと結婚後のお付き合いにも影響しますので、両家の違いを上手に調整することが大切です。ふたりの結婚をお祝いしたいという気持ちはどちらの両親にも共通することであるはずです。それなのに両親の意見がお互いにあまりに異なるようであれば、ふたりの意見や気持ちを尊重してもらえるように資金面でも両親に援助を期待しないなどの覚悟が必要です。

結婚式の費用の負担割合とは両家の割合を決めると同時に、両親とふたりの負担割合でもあります。ふたりが両親を安心させることが任せてもらえることにもつながります。どうしてもふたりの結婚に資金援助をしたいと申し出を受けているけれど両家での負担割合で揉めそうだという場合は、新婚生活の費用に充てさせてもらえないだろうかと使い道を変えて提案し、結婚式の費用についてはふたりで用意するというのも一案です。結婚式の費用の負担の在り方で両家ができるだけ揉めないように、ふたりの気持ちや考え方を事前にしっかりと合わせておくことが非常に大切です。