2020.8.10

結婚式の費用負担4つの方法*両家で揉めがちなことや予算を抑えるコツとは

結婚式・基礎知識
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費用分担を決める時期は結婚式の半年前~3ヶ月前

結婚式の費用の分担は早い段階で誰がどれだけ負担するのかを決めておくようにしましょう。負担する額に応じてゲストの人数を調整したり、支出を抑えたりすることができます。結婚式の費用の分担額は、結婚式のプランニングや、結婚式の資金を用意する際の目安の金額ともなります。結婚式の半年前~3カ月前には費用分担について両家で決めておきたいものです。

費用の分担には様々なパターンがあります。総額を折半する、新郎側が多く負担する、新婦側が多く負担する、どちらかが全額負担する、ゲストの人数に応じて、また、費用の目的によって分担を決めるなど様々です。結婚式のプランや費用の分担については、両家の金銭感覚や結婚観が出てくるところです。一方的に主張を押し付けたり、後で分担の割合を変えてしまったりすると揉める原因になりかねません。よく考えて決めましょう。

費用分担の方法①両家で折半する場合

一番多いケースは両家で折半

結婚式にかかる費用の負担割合として最も多い考え方は、両家で折半するというものです。折半ということは総額を両家でちょうど半分ずつ負担するということになります。折半するとはいっても、費用の詳細を見ると例えば新郎側のゲストが多かったり、新婦側の衣裳代が高かったりと、それぞれに費用のかけどころが異なります。一方の費用が圧倒的に多い場合には折半は不適当かもしれません。

そうでない場合は細かく費用の項目に分けて分担を決めていくよりも分かりやすいところが魅力です。分担を決めたら、支払いをどうするかも相談しておきましょう。支払日に両家が必要な現金を持参して式場に直接支払う、どちらか一方のカードを使い引き落とし期日までに分担額をそれぞれが入金するなど、細かく決めておくと挙式後のお金の流れがスムーズです。

総額を2分割することもあれば、招待客数で分けることも

両家で費用を分担する方法として、費用の総額を2分割する折半と、ゲストの人数に応じて負担割合を決める方法があります。まずはゲストの人数をおおよそでよいので決めてしまい、現段階での見積もりを出してもらいましょう。見積もりの総額から、ゲストの人数に応じて男性側と女性側に分けた負担額を算出してみると具体的な支払額がつかめますよ。

費用負担の方法②新郎側が多く負担

結納を行わない分、式の費用を多く負担する

日本独自の婚約の慣習である結納では、もとは現物を交わしていましたが、時代とともに結納金として男性側から女性側へ、女性の結婚支度にかける費用が贈られることが一般的となりました。結納という慣習が廃れつつある現在でも、男性側が女性側へ結婚支度金を贈ったり多めに費用を持ったりするべきだという考えが根強く残っている地域や世代があります。

これは、男性側が女性を嫁にもらう、女性は男性家へ嫁ぐという日本独特の結婚の風習に基づいた感覚に由来しています。戦後、憲法や法律が新たになってもなお、嫁をもらう側である男性側が多く結婚費用を出すべきとする経済感覚が残っているようです。そのような古い慣習に拒否感を抱く女性も少なくありません。

そのために両家で揉めてしまうことがあるようですが、お互いの感覚を真っ向から否定してしまうことは、新しい縁にはつながりません。もしも価値観の違いから両家に溝ができてしまいそうなら、互いの気持ちや考えを尊重し合えるように、両家の縁結び役をふたりが務めることができるようにしましょう。

新郎の方が給料が高く貯蓄が多いことが関係

新郎の収入が多いために新婦より多く費用を負担することを決めるケースもあります。女性にとっては心強く嬉しくも感じますが、結婚式の詳細を決めるときに最終的な決裁権が新郎になってしまうという可能性が高くなります。

やはりお金を出しているほうが物事を決めるときに主張しやすくなりますし、逆の立場からは自分の意見を主張することに遠慮がちになることもあります。新婦側に結婚式へのこだわりが強くある場合には、新郎の方に多く費用を負担してもらうことを安易に決めてしまわないようにすることをおすすめします。

費用負担の方法③新婦側が多く負担

衣裳代が多くかかるため

結婚式の費用の中でふたりのためにかかる項目といえば、衣裳やヘアメイク代が大きな割合を占めます。特に女性の衣裳については1点あたりのレンタル料が男性の衣裳より高額となる傾向があり、さらにお色直しの回数分、衣裳代とヘアメイク代が加算されます。

そのため、衣裳やヘアメイクの代金は新郎新婦でそれぞれが自分にかかった費用を負担するという考えに落ち着くケースが少なくありません。新婦側が多く費用を負担することになるケースとしては、自分のためにかかった費用は自己負担とした場合に、衣裳代が高い新婦の負担額が大きくなってくる傾向があるようです。

このような負担額の違いを補うために結納金を受けておきたいという考えの女性もいます。一方で、自己負担するからこそ気兼ねなく好きな衣裳を選ぶことができたのでよかったという考えの人もいます。新婦側が多く負担することを選ぶ前には、自分のタイプについてよく考えておきましょう。

女性好みの式にするため、費用を多めに負担するケースも

結婚式についてこだわりや憧れが強いのは男性側より女性側だと言われています。金銭的に多く負担しているほうが、結婚式に対する主張をしやすくなる傾向がありますので、男性側に気兼ねなく自分好みの式を演出したいという気持ちの強い女性側が費用を多めに負担するというケースが見られます。これはふたりの関係性だけではなく、両家との関係性にも影響を受けます。

例えば両家の両親から金銭的な援助を受けた場合に、結婚式について口を挟まれたという意見を耳にします。自分の自由度を高めるためにもこだわりの強い方が多く費用を負担するという考え方はOKです。ただし、自分の好きなようにしたいから!という態度をあからさまにしてしまうのはよい印象にはつながりませんので注意しましょう。

費用負担の方法④少数だが、どちらかが全額負担

地域により「新郎側がすべて出す」という考えのご両親もいる

結婚式の慣習は地域により違いがあります。結婚式にかける費用についても派手な地域やそうでない地域、会費制で済ませることが主流の地域などがあるように、地域によって費用のかけ方に傾向があるようです。費用の負担の仕方についても同様です。新郎側が全額出すことが当たり前となっている地域もあります。

このような場合、異なる地域の新婦にとっては、今後の両家の関係性に影響を与えてしまうのではないかと不安視することがあるようです。どちらか一方が全額負担するような主張を通したい場合で、両家の感覚にずれがあるときには、時間をかけて双方の気持ちを尊重しながら負担割合を相談していくのがよいでしょう。納得を得られないまま主張を通すことは今後の両家の関係だけでなくふたりの関係にも影響を与えかねませんので避けたいところです。

新郎が新生活費用を出したので、新婦が式費用を出すなど

結婚に伴う費用は結婚式の費用だけではありません。新生活に係る初期費用や生活費も必要です。新生活費用と結婚式の費用とを合わせて負担割合を決めておくと、負担割合の相談が一度で済むのでおすすめです。結婚式費用と新生活費用とで負担を分けるというケースは少数ではありますが、このような場合、どちらか一方が結婚式の費用の全額を負担するということになります。結婚式費用と新生活費用では総額が随分異なる場合もあります。一方だけの負担が大きくならないようにお互いに配慮し合うことも大切です。

費用分担で揉めがちなこと

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