授かり婚と出産費用にまつわるあれこれ｜産院以外の費用や自治体助成まで

授かり婚の場合、挙式と出産が重なり気持ちがワクワクしている人もいるでしょう。
しかし、挙式や通院ごとに支出が大きいので今後のことに不安を抱えることもあるようです。

ここでは、ブライダルと出産費用にまつわる様々な事柄を取り上げます。
出産費用に関する助成についてもまとめました。

目次

1. 授かり婚の場合の挙式費用
2. 妊娠中や出産にかかる費用
3. 妊娠や出産に関して受け取れるお金
4. 赤ちゃんを迎えるためにかかる費用
5. まとめ

授かり婚の場合の挙式費用

ケースバイケースですが、妊娠初期のおなかが
目立ち始める前に挙式を行うというカップルも見られます。
このところでは、結婚式場でも小規模で挙式ができるプランを提供しています。
「おめでた婚プラン」や「マタニティウエディングプラン」
などと言われるケースもあります。

こちらの場合、式場スタッフやプランナーさんも「授かり婚」であることを
理解したうえで十分に配慮したおもてなしを行います。
時間を追うごとに体型の変化があるプレママさんのための
ウエディングドレスも準備されているので、
おなかが大きくなってからの挙式も安心して行えます。

授かり婚の挙式費用ですが、60名200万円程度のプランと
一般的な挙式と費用は変化ありません。
人数や立地、グレードで費用は大きく変わります。
しかし、2～3か月以内で挙式をしたいというような事情がある授かり婚の場合、
結婚式場が空いている日に式を入れやすいので、特別価格で提供がある式場もあります。

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妊娠中や出産にかかる費用

妊娠や出産は健康保険が使えず、自費診療となるため高額となります。
妊娠届を住民登録がある自治体に提出するまで若干支出があるので、注意しましょう。
また、以下に記載することは一般的な内容で、
お住まいの自治体や通っている産院すべてに当てはまることではありません。

◇妊婦検診関連

妊娠検査から確定までの診断に2回ほど通院します。尿検査や超音波による内診があり、
1回の通院に対する自己負担が1～2万円ほどかかります。
妊娠初期のころの出費が一番大きなものとなるので、
通院する際には2万円ほどを準備するとよいでしょう。

その後23週（妊娠5ヶ月）までは月に1回ずつ4回の通院、35週（妊娠9ヶ月）までは
2週に1回ずつ6回の通院です。その後出産予定日までは
週に1回ずつ4回程度の通院となります。
妊娠届を提出し母子健康手帳の交付を受けた8～9週以降は、
自治体の受診補助券が交付されるので、1回あたりの負担額が少なくなるのが特徴です。

妊娠中に何らかのトラブルがわかり、治療が必要になった場合は、
健康保険適用になります。臨月に入ってからは、
検診にノンストレステストなどが入りますので、負担額が若干高額になります。

◇妊娠中に必要な検査費用

妊娠中には、尿検査や血圧測定といった
基本的な検査は毎回行われます。
また、肝炎や風疹抗体の検査など、
母子感染が懸念される血液検査などが必要に応じて行われます。
通院時には検査がつきものですが、
これらは妊婦検診の費用に含まれているので大きな負担はありません。
また、自治体からの助成で受けられる検査もあります。

しかし、任意で受けられる検査はもちろんのこと、
糖尿病負荷検査など追加で検査が必要になった場合などは
検査費を負担する必要があります。
健康保険が適用になるものや、自費診療ととなるものなどさまざまなので、
必ず医療機関からの説明を受けてください。

風疹抗体の検査で抗体値が低く、追加接種が必要になった場合は、
出産後に予防接種を受ける必要があります。
この場合は予防接種の費用が掛かるので注意しましょう。

◇分娩費用/入院費用

分娩の際には出産後5日ほど入院します。
その間、母児の管理や検査などの費用が発生します。
また、帝王切開は手術扱いとなりますし、
新生児黄疸の治療は赤ちゃんの入院扱いとなります。
産院のサービスなどによって大きく変わりますが、
分娩や入院にかかる費用は出産一人に対し50万円前後かかるとされています。

後述しますが、出産方法問わず健康保険の制度である
「出産育児一時金」の適用を受け、子供一人当たり42万円
（2020年10月末現在）が支給されるので、
実質の支出は数万円程度になるでしょう。